新潟県養護教員研究協議会

年   度

会員数

 　　　主な活動・その他

昭和　

３４年

新潟県学校保健養護教員部から「新潟県養護教員会」として独立した。

研修会・総会の開催、地区研修会、養教ニュースの発行、会員名簿の作成など

現在の活動の基礎が築かれた。

会費は、２５０円であった。

小・中・高校部での校種別研究を始めた。

養護教諭配置増員にかかる要望活動開始。

会員数９６６人と増加し、より一層の研究活動を目指し、

「新潟県養護教員研究協議会」と改称した。　→現在に至る。

「研究収録」第１号を発行した。

会報の名称を「養教ニュース」から「県養研会報」と変更した。

新潟県教育庁保健体育課に養護教諭からの指導主事が配置された。（１人）

救急法講習会に「初任者コース」を設けた。　→昭和６３年に廃止。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（初任者研修制度の創設に伴って）

平成

３年

新潟県養護教員研究協議会のシンボルマークの募集と決定。

　【シンボルマークの意味】

『子どもを心で受け止め、未来に向けて育む』

　　曲線は「優しさ」を、鋭角線は「厳しさ」を表現した。

　　ハート・・・心・腕　　　三角・・・未来・新潟県

 ４０周年記念研修会並びに総会の開催。

「研究集録」、「県養研会報」の名称を募集し、『耀（かがやき）』に決定した。

　　耀（かがやき）＝自らかがやく・他をかがやかす

 「研究集録」、「県養研会報」を「耀（かがやき）」の名称で発行した。

「養護教諭執務の手引き」を発刊した。

中部ブロック養護教諭代表者会に加入した。

 「養護教諭の執務と保健室の施設設備に関する調査』を開始した。

ホームページを開設した。

「研究集録」と「研究実践集」を合本とした。

「特別支援教育に関する研修会」を実施する。　→中越地震のため中止とした。

「養護教諭の執務の手引～特殊教育諸学校版～」の発刊。

新潟大学医学部保健学科に大学院保健学研究科（修士課程）が開設された。

養護教諭からの管理職が誕生した。

中越地震の際の養護教諭の対応についてまとめた。

「養護教諭が参加する特別支援教育研修会」を開催した。

「養護教諭執務の手引」編集委員会を設置した。

上越教育大学大学院生活・健康系に新分野「学校ヘルスケア」が設置された。

ＩＴ化の利用促進（各種調査、研修会申込、ホームペジの充実など）

平成１８年度より小・中・高等学校ともに、教科免許の有無にかかわらず管理職

登用試験の受験資格が得られるようになった。

特別支援学校「養護教諭執務の手引」を発行した。

「養護教諭執務の手引」一部改訂版発行。

新「新潟県養護教員研究協議会会則」を改訂した（２１年度より施行）。

「新潟県養護教員研究協議会　５０周年記念事業実行委員会」を発足した。

 ５０周年記念事業を実施した。

中部ブロック養護教諭部会代表者会を新潟県で開催した。

新「新潟県養護教員研究協議会会則」が施行された。

　→　５つの委員会（小・中・高別研究推進、特別支援学校研修、研修会並びに総会、

　　　調査・情報、「執務の手引」編集）が活動を開始した。

　→　研修集録が研究誌となった。

平成２１年４月１日施行となった「学校保健安全法」に即した「執務の手引」が作成され。年度末に発刊。

当会会員外の研修会等への参加について、内規４（その他）として、明記した。

改訂版「執務の手引」を発行。

研究誌「耀」第６号を全養連会場で販売。

　５月　研究の充実を図るため、県内大学の先生にスーパーバイザーを依頼し、研究

　　　　を進める。

１０月　サーバーに不正アクセスがあり、校務システム中断。それに伴いＨＰ停止。

　２月　「養護教諭の執務及び保健室に関する調査」を隔年で行うことに変更。

　８月　校務システム（ＪＳＮＳ）再開。

１０月　ＨＰ再開。

　２月　「執務の手引」の改訂ページを販売。

　２月　全国養護教諭連絡協議会で研究誌「耀」第７号、第８号を販売。

８７８

　４月　全校種による全県調査研究の実施

　２月　会員名簿の電子化決定

　２月　全国養護教諭連絡協議会で研究誌「耀」第９号を販売

　５月　会員名簿の電子化　ダウンロードによる配付

　８月　60周年記念研修会並びに総会開催　クリアファイル会員へ配付

　８月　「中部ブロック養護教諭部会代表者会」新潟県で開催

　２月　「職務のてびき」の改訂販売

　２月　全国養護教諭連絡協議会で60周年記念研究誌「輝」第10号を販売